より良い世界へ:ソーシャルグッドのための次世代技術

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必見の討論会「より良い世界へ:ソーシャルグッドのための次世代技術」

2018年3月12日(月)午前9:30~10:30、コートヤードマリオットのリオグランデルーム(2階)において、Royce Wells氏(環境および社会的責任のソートリーダー、Comradeの社会・環境プログラムの長)、Killian Moote氏(Humanity UnitedのKnowTheChain.orgのプロジェクトディレクター)、Sarah Potts氏(Thornのマーケティングコミュニケーション部門の責任者)、Bennett Wetch氏(Fair Trade Certifiedの技術イノベーションの副社長)4名が、「より良い世界へ:ソーシャルグッドのための次世代技術」について探求しました 

●動機や使命を強化する上で、次世代テクノロジーが担うことのできる役割について詳しく学ぶ。
●人に参加を促す際の適切かつ自然な方法について知る。 
● 途中の障害を避ける方法を見出す。

なぜ変化が必要なのか

たとえば今夜見る夢を選べると仮定し、そこで理想的な世界についての夢を見たとします。それはどんな夢でしょうか。人々は互いに相手にどう接していますか。そして、会社はどう振舞っているでしょう。

変化やソーシャルグッドを求める声が大きくなるにつれて、ビジネスリーダーはまさにこのように自問します。ブロックチェーン、AI、マシンラーニングのような次世代テクノロジーは、テクノロジーが人々の生活を向上させる無限の可能性に気付かせてくれました。

それでは、これほどたくさんの強力なツールが自由に使えるとしたら、まずどこから始めるべきでしょうか。

すでに多くの組織が次世代テクノロジーを活用して、前向きな変革を達成しています。つまり、今後ソーシャルグッドの実践に挑むのならば、まさにこのように次世代テクノロジーを通じて変革を成し遂げればよいのです。実際、新しいテクノロジーを使って変化に影響を及ぼすには、まさに今が絶好のタイミングと言えます。

Thorn:テクノロジーを使って子どもたちを性的虐待から守る

コンピュータの登場により、私たちの生活は完全に変わりました。基本的には、ポジティブな変化です。しかし、児童の性的虐待コンテンツも爆発的に増加しており、このほとんどはインターネット中に広がっています。一部の見積では、全米行方不明・非搾取児童センター(NCMEC)が調査した子どもの性的虐待の訴訟件数は、2004年の450,000件から2015年は2,500万件にまで増えています。

これに呼応して、アシュトン・カッチャーとデミ・ムーアが率先して、ビッグデータの世界と法執行機関と非政府団体とを結合させて、子どもたちを性的虐待から守る手助けをする非営利団体、Thornを共同設立しました。たとえば、その最初の成果であるSpotlightでは、被害者を素早く特定でき、法執行機関が貴重な時間を最大限に利用して犠牲者の子どもを発見することができます。報告によれば、Spotlightを使用した法執行機関の役人は、調査時間を43%短縮できていました。

Thornは、技術系の最大手企業であるFacebookやGoogleなどと協力して、虐待案件を識別・防止するマシンラーニングソリューションも開発しています。また1月には、ThornとUberは、人身売買の拡大に関与し得る運転手をマシンラーニングソリューションで追跡する方法を研究していく意向を発表しました。

Humanity United:問題を大規模に解決するシステム思考 

問題を認識して適切なソリューションを見出すという行為は、まるでことわざ「ゴルディオスの結び目を解く(難題を意外な方法で大胆に解決する)」を実践するかのように感じられるでしょう。しかし、Humanity Unitedはこの難題に対処し、グローバルな問題に新たなアプローチをもたらしました。この非営利団体は「システム思考」を使って、人身売買、強制労働、紛争解決などをはじめ、「見た目には手に負えない」様々な問題の解決を支援します。

Humanity Unitedによると、システム思考では、それぞれが互いに影響し合う一連の複雑な相互接続として世界を見ていきます。システム実践では、このアプローチを使って、複雑な環境を的確に理解し、大規模なソリューションを創り出します。

たとえばHumanity Unitedでは、(タイの漁業について強制労働にのみ焦点を絞るのではなく)システム思考を使って、団体のサプライチェーンがどのようにこの問題に関与しているか、またその解決策について解明します。

また、2,300万ドルのベンチャー基金を創設してブロックチェーンの力を利用し、Provenanceなどの会社に投資しています。Provenance社は、ブランド、サプライヤ、利害関係者が製品を(生産者から消費者に渡るまでの過程で)追跡できるテクノロジープラットフォームを構築しています。このプラットフォームによって、サプライチェーンの整合性を確保できます。

ソーシャルグッドの集中:ビジネスがソーシャルと出会う場所

社会全体の幸福度を向上させる試みは、もちろん、非営利団体以外においても実践されています。WalmartやIBMのような企業は、ソーシャルグッドを促進する方法の探求だけでなく、ソーシャルグッドの関与を日常的な企業経営法にまで組み込むという革新的な方策を模索しています。たとえば、IBMとWalmartは、中国でブロックチェーン食品安全同盟を立ち上げました。これにより、中国の最大の小売業者のひとつであるJD.comのような会社には、自社フードサプライチェーンの効率化、透明性、信頼性を改善できるといったメリットがあります。このような戦略は製品原産地の追跡時間を劇的に削減することができ、社会とビジネスのいずれにもメリットをもたらします。

一方、テキサス州ベースのISNであるDallasは、最新テクノロジーを使って事業を拡大させ、企業の最高の職場安全基準を維持してきました。特に、職場安全性の取り組みを徹底した請負業者を雇用・管理したい重工業関連企業にとって、同社が特許を所有するオンラインプラットフォームISNetworldは最適なソリューションです。2001年に創業したISNは現在、資本集約型産業の530社以上の企業と、世界中の65,000社以上の請負業者とサプライヤをサポートしています。

なぜ企業はソーシャルグッドに配慮すべきなのか

価値に基づいた意思決定と道徳を、会社が事業を行う方法に組み込むことへの興味が増していることにお気づきの方も多いでしょう。テクノロジーの出現により、各消費者は自身の発言手段を手に入れました。さらに、多くの会社は、産業のコモディティ化に直面しています。たとえば、ある銀行を他の銀行と見分ける特徴は何でしょうか。ソーシャルグッドへのコミットメントは、群衆の中から抜き出るひとつの方法です

ブラックロックのCEOであるラリー・フィンク氏は、有名なCEOへの手紙「目的意識」にこう書いています:

…社会では、民間セクターへの期待が高まり、より多くの社会的な課題への対応が企業に求められるようになっています。実際、貴社に対する人々の期待はかつてないほど高まっていると言えるでしょう。上場、非上場を問わず、企業には社会的な責務を果たすことが求められています。企業が継続的に発展していくためには、すべての企業は、優れた業績のみならず、社会にいかに貢献していくかを示さなければなりません。企業が、株主、従業員、顧客、地域社会を含め、すべてのステークホルダーに恩恵をもたらす存在であることが、社会からの要請として高まっているのです

Larry Fink, CEO of Blackrock

不可能なんてありえない

モハメド・アリはかつて、世界に「不可能とは挑戦だ」と教えてくれました。また、私たちの前にある全てのワクワクするような技術的進歩があれば、不可能なものなど何もないと感じられることもよくあります。実際この世界が直面している問題のほとんど全てのソリューションは、テクノロジーを活用して変化を引き起こし、ソーシャルグッドを推進する私たちの能力にかかっていると言っても過言ではありません。

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